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3-1 耐震改修技術の適用

国土交通省・持続可能社会における既存共同住宅ストックの再生に向けた勉強会

3-1 耐震改修技術の適用

  • 免震工法の適用など、幅広い耐震改修技術を考慮に入れれば、耐震性の向上は基本的にどのような建物であっても可能。
  • ただし、以下の点に注意が必要である。
    (1)耐震診断技術の適切な適用
      劣化など特殊な要因を持つ建物への耐震診断技術の適用は慎重な検討が必要
      建物の特性に合わせた診断法の選択が必要
    (2)耐震改修技術の適切な適用
      新設する耐震要素への力の伝達を確実に行える設計、施工法の採用
      耐震要素を取り付ける既存躯体は健全であることが重要
    (3)建物の使用性に配慮した耐震改修技術の適用
      集合住宅の専有部分への耐震要素の新設は困難であることが多い
    (4)建物の敷地条件など周辺環境に配慮した耐震改修技術の適用
      建物の外側への耐震要素の配置は、建物外形が変化するので、
      建築基準法との関係に注意が必要な場合がある

国土交通省・持続可能社会における既存共同住宅ストックの再生に向けた勉強会

3-1 耐震改修技術の適用②

国土交通省・持続可能社会における既存共同住宅ストックの再生に向けた勉強会

3-1 耐震改修技術の適用③

国土交通省・持続可能社会における既存共同住宅ストックの再生に向けた勉強会

3-1 耐震改修技術の適用④

国土交通省・持続可能社会における既存共同住宅ストックの再生に向けた勉強会

3-1 耐震改修技術の適用⑤

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